今回最も重要なのは人によって適切な運用方針は違うということです。
適切な投資方針は人それぞれ
本書で使われている例え話ですが、スキー場では上級者向け、初心者向けとコースが分かれていますよね。
だからこそ皆が楽しむことができます。
投資も同じで、人によって年齢や収入、投資経験にリスク許容度など、ほかにも多くの違いがあるため適切な運用方針も異なると説明されています。
どんな投資方針を立てたら良いのか
大切なのは長期的に市場の上昇を捉えられるポートフォリオを作成し、運用方針を簡単に変更しないことです。
そのためにプロのアドバイスを受けることも意味ある行動だと説明されています。
また、その時に重要なのはこの株を売りましょう、買いましょうといった短期的なことよりも、ライフプランに合わせた今後の運用方針についての助言が大切なんだそうです。
将来、家を買いたい、車を買いたい、子供の学費で何歳にいくら必要で、退職はいつで…などなど、人生においてお金が必要なタイミングは多数あるかと思います。
それらを考えて資産も何年かけていくら増やせる見込みかを考えますが、こうしたアドバイスを求めることが重要だということです
抑えておくべき6つのポイント
今回の章では「運用機関に事前に伝えるべきポイント」として紹介されていましたが、自己理解にも大切なポイントがあります。
- 学費や生活に必要な資金など、減少時に困るような短期的に受け入れられないリスクは絶対に取らない。
- 資産の増減にどこまで耐えられるか。
- 暴落や暴騰でどのように行動したか、そうした知識を増やすことで自身が冷静でいられる。
- そのほかどのような資産や収入源があるか
- 収支に関する法律の知識はどの程度か
- 乱高下する市場で減少時の資金不足がライフプランに影響を与えるかどうか
個人的にも市場の乱高下にどの程度耐えられるかはかなり重要なポイントだと思います。
私は失うものが全くない系の人間なので株式全額投資をしていますが、世の中資産の減少に耐えられない人は少なくないはずですので、一度どのくらい資産が減っても耐えられるかは考えてみるべきだと思います。
まとめ
サブタイトルの矛盾って何だったの?
というところですが、本章では運用機関へ助言を求める想定をしているので顧客との食い違いが発生することを取り上げていました。
例えば、株式などの資産が減少している時期であってもインデックス投資などは回復を待つのが得策とされていますので、顧客自身が売りたいといっても運用機関のアドバイスとしては「方針を貫いて積み立て続け、回復を待ちましょう」となるわけです。
だからこそ、最初に決定した投資方針を貫くことが重要なんです。
株式レベルのリスクあに耐えられないのであれば、比較的リスクが小さいとされている債権を購入するのもありですし、わずかな減少も受け入れられないなら現金で預金するというのもありなわけです。
で、何歳までにいくら必要かで取るべきリスクも変わってくるため、知識の豊富な運用機関に自身のリスク許容度とライフプランを伝え、守るべき投資方針を決めてブレないように運用しましょうねという話なのです。

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